ホームページの会社概要の書き方｜載せる項目と並べ方の例

会社概要のページは、ホームページの中でも特によく見られるページの1つです。取引先の担当者は取引を始める前に、求職者は応募する前に、金融機関は融資の相談の前に、会社概要を開いて「どんな会社か」を確かめます。それなのに、作った当時のまま何年も直されていない会社概要は少なくありません。

この記事では、会社概要のページを作る、あるいは直す担当者に向けて、載せる項目と並べ方を例を添えて説明します。沿革の書き方、載せるか迷う項目の判断、地図と写真の添え方、古くならないための見直しまでまとめました。

会社概要で確かめられること

会社概要を見る人は、次のことを確かめに来ます。

• この会社は実在するか（正式な会社名、所在地、代表者）
• どんな事業をしているか
• どのくらいの規模か（設立の年、従業員の数、資本金）
• 取引して大丈夫か（許認可、取引銀行、所属団体）
• どこにあるか（地図、最寄りの駅、駐車場）

どの項目も、事実をそのまま書けばよいものです。飾った言葉は要りません。

載せる項目と書き方の例

項目	書き方の例	ポイント
会社名	株式会社〇〇（英語の表記も）	登記の正式な名前。屋号があれば併記
所在地	〒000-0000 京都府京都市〇〇区〇〇町1-2-3 〇〇ビル4階	郵便番号とビル名、階まで
代表者	代表取締役 〇〇 〇〇	役職名と氏名。読み方を添えると親切
設立	2010年4月	創業と設立が違うなら両方
資本金	1,000万円	変わったら直す
従業員の数	15名（2026年4月時点）	いつの時点かを書く
事業内容	住宅の外壁塗装、屋根の工事、リフォームの設計と施工	主な事業から順に
許認可・登録	建設業許可 京都府知事許可（般-0）第00000号	番号まで正確に
法人番号	1234567890123	国税庁の公表サイトで確かめられる
適格請求書発行事業者の登録番号	T1234567890123	法人は「T」＋法人番号
取引銀行	〇〇銀行 〇〇支店	載せてよいか銀行に確かめる必要はないが、口座番号は載せない
主な取引先	〇〇株式会社、〇〇市	載せてよいと確かめたものだけ
所属団体	〇〇商工会議所	加入している団体
連絡先	電話、FAX、メール、受付の時間	問い合わせのページへの案内も

並べ方の基本

上から順に、会社の名前と場所と責任者 → 会社の成り立ちと規模 → 事業 → 信用の裏付け → 連絡先の順に並べると、見る人が確かめたい順と一致します。

表の形にすると、スマートフォンでも見やすく、項目を探しやすくなります。ただし、項目名の欄が狭すぎて折り返しが多くなる場合は、項目名を上、内容を下に並べる形も検討します。

沿革の書き方

沿革は、会社の歩みを年表の形で示すものです。

年月	出来事
2010年4月	京都市〇〇区にて設立。外壁塗装の事業を開始
2014年6月	建設業許可を取得
2018年10月	本店を現在の場所に移転
2022年4月	リフォームの設計と施工の事業を開始
2025年4月	代表取締役に〇〇 〇〇が就任

• 設立、移転、事業の開始、許認可の取得、代表者の交代など、節目になる出来事に絞る
• 1行で言い表せることだけにする
• 年と月をそろえて書く（和暦か西暦かも統一する）
• 創業が設立より前なら、創業の年から書き始める

沿革が短い会社は、無理に項目を増やさず、代表挨拶の中で会社の歩みを語る形でも構いません（代表挨拶の書き方）。

載せるか迷う項目

項目	判断の目安
売上高	載せる会社は多くない。載せるなら「何年何月期」まで書き、毎年直す
役員の一覧	取引先の確認に役立つ。載せるなら役職名と氏名
主な取引先	取引先の了解を得たものだけ。了解が無いものは載せない
代表者の経歴	士業や専門職では信頼の手がかりになる
社員の数の内訳	資格を持つ人の数などは、業種によって強みになる

「大きく見せたい」気持ちから項目を増やすと、かえって確かめられない情報が混じります。今の事実だけを載せるのが、いちばん信用につながります。

地図と写真の添え方

• 地図：会社の場所を地図で示します。地図の埋め込みを使う場合でも、住所の文字は必ず載せておきます（地図が表示されない環境があるため）
• 最寄りの駅と駐車場：来社する人がいるなら、駅からの道順や駐車場の有無を書きます
• 外観の写真：建物の外観や入り口の写真があると、初めて来る人の目印になります

会社概要の文章で気をつけること

• 事業内容は、社内の呼び名ではなく、お客様に通じる言葉で書く
• 数字は、いつの時点のものかを書く
• 許認可の番号は、許可証を見ながら一字ずつ確かめる
• 会社案内のパンフレットや名刺と、書き方をそろえる

会社案内のパンフレットを作る場合は、会社概要の書き方を合わせておくと、どこで見ても同じ情報になります（会社案内パンフレットの作り方）。

業種ごとに足すとよい項目

業種によっては、会社概要に足しておくと信用の手がかりになる項目があります。

• 建設・リフォーム：建設業許可の番号と種類、加入している保険、保有している資格者の数
• 不動産：宅地建物取引業の免許の番号、所属している団体と保証の協会
• 人材・紹介：有料職業紹介や労働者派遣の許可の番号
• 介護・福祉：事業所の番号、指定を受けている自治体、運営している事業所の一覧
• 士業：登録の番号、所属している会

許可や登録の番号は、取引先や利用者が役所の名簿で照らし合わせることがあります。番号の書き誤りは信用を損ねるので、許可証や登録証を見ながら一字ずつ確かめます。

英語の会社概要

海外の取引先がある、外国人の採用をしている、といった場合は、英語の会社概要を用意することもあります。会社名の英語の表記は、名刺や契約書、法人番号公表サイトに登録している英語の表記と合わせます。住所は、番地から都道府県へと、日本語とは逆の順に書くのが一般的です。全ページを英語にしなくても、会社概要と事業の説明だけを英語で用意するだけで、海外の取引先の確認には足りることが多くあります。

古くならないための見直し

会社概要は、作った後に古くなりやすいページです。次の出来事があったら、その都度直します。

• 本店の移転、電話番号の変更
• 代表者や役員の交代
• 資本金の変更
• 許認可の取得や更新（番号が変わることがあります）
• 事業の追加や終了

これに加えて、年に一度、決算の後などに見直す日を決めておくと、従業員の数や売上のような数字が古いまま残るのを防げます。自分で直せない作りなら、更新を頼める先を決めておきます（ホームページの更新代行の料金）。

会社概要はホームページ全体の中の1ページです。ほかのページとのつながりは会社のホームページに載せる項目の一覧で説明しています。

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